ワークデイのセミナーや
ウェビナーなどのイベント情報をご紹介します

人的資本経営・開示が企業価値創造の鍵を握る中、上場企業経営者に向けた特別セミナーを開催する。三井住友信託銀行の独自性高いWell-beingの取組みと、投資家目線での人的資本開示評価のモノサシを提示する。加えて、HRテクノロジー活用の課題と解決策を専門家が解説する。人的資本とHRテクノロジーを最大限活用し、持続的成長のための実践的な知見と最新動向を学ぶ機会を提供する。

基調講演
「三井住友信託銀行における人的資本経営と開示 ～Well-beingを基軸とした取組み～」
特別講演 三井住友トラストグループ株式会社/三井住友信託銀行株式会社

1）「意外に多い悩み：なぜうちのHRテックは人的資本情報開示に使えないのか」ワークデイ株式会社
2）「企業価値向上に資する人的資本経営：企業開示について」大阪公立大学/ラザードジャパンアセットマネージメント

企業講演１（ワークデイ）
企業価値を最大化する、経営・ビジネスに貢献するための人的資本情報開示との向き合い方

人的資本経営の情報開示対応として、「とりあえず人材データ可視化」ブームが落ち着き、「ストーリーを語る」ことが流行り始めています。可視化もストーリー作りも取り組む会社が増えている一方で、効果を実感できていないという悩みを多く伺います。取組後に悩んでいる、これから取り組もうとする経営者及び推進リーダー向けに、数多くの成功・失敗事例を見てきた点から経営・ビジネスに貢献する開示対応に必要なことを解説します。

海外市場の重要性がますます高まる中、経営目標達成には事業別、機能別の管理を国・拠点を跨いで行うことが必要です。特に、要員計画を予算と有機的に統合させるともに、グローバルロールへのアサインメントを適時に会計処理に反映して、経営成績を的確に分析することは、人的資本の重要性が着目される昨今、より重要になっています。

予算編成を行う財務経理部門や経営企画部門は、人件費予算の妥当性を検証するために、拠点別だけではなく、事業別、機能別、あるいはプロジェクト別の情報を必要としますが、人事情報の秘匿性の高さから人件費は人事部門によりシステム外で取り扱われ、粒度の粗い情報だけが予算として提出されることがしばしばあります。 また、グローバルでの一体経営が行われると、グローバルロールの人件費の振替が多発し、拠点、事業、機能、プロジェクトなどのコストを的確に把握するために、計算ソフトやメールベースでの複雑なコミュニケーションが多く発生します。

財務経理部門、人事部門それぞれが、事業の成長のためにより高い付加価値を発揮するためには、このようなオペレーションに追われることのない仕組みの構築が必要です。 今回のWebinarではそれらの実現に必要な取り組み事項の要諦と事例をご紹介させていただきます。

ワークデイセッション：高度グローバル化時代の経営管理と人材戦略
海外市場の重要性がますます高まる中、経営目標達成には予算と有機的に統合されたグローバルレベルでの要員計画策定が必要です。目標達成に必要な役割に対し、どの拠点でどのタレントが不足しているのか、どのような採用、育成が必要なのかを俯瞰的に把握するための要諦を議論します。

2024年9月16日～19日に米国ラスベガスで開催された弊社年次カンファレンスイベント「Workday Rising 2024」では、世界各国から30,000名以上が参加し、170社を超えるパートナー企業各位の展示、そして500名を超える講演者による400以上のセッションが展開されました。
本ウェビナーでは、Risingの基調講演やHR、IT、FIN各分野のキーとなるセッション内容をぎゅっと凝縮してお伝えいたします。

ビジネスを取り巻く環境は急速に変化しており、組織は人財重視の経営に努める中で、人事部門のリーダーにリーダーシップを発揮して方向性を示すことを一段と求めるようになっています。McCrindle 社の戦略担当ディレクターである Grant Dusting 氏と、Workday の APJ グローバル製品ビジョンおよび戦略担当バイス プレジデントである Allyson Skene が登壇し、APAC (アジア太平洋) と日本の 1,500 人を超える人事プロフェッショナルとビジネスリーダーを対象に実施した最新の人事調査の結果をお伝えします。
（日本語字幕付き）

最新の調査で経理・財務、経営企画部門（FP&A）では「業務の効率化」「人手不足の解消」などが最も改善を急ぐ課題として上位に挙げられています。そして日々の業務でデータ集計や社内調整などに多くの時間をとられ、積極的に経営に関わることが難しいという調査結果もあります。そして、日本企業においてもCFOの下にFP＆A組織を立ち上げ、専門職人材として育成し、企業価値・事業価値を高める機能を強化する動きが始まっています。

今回はP&G、レノボ、ケロッグなどのファイナンス部門において子会社CFO、FP&Aの経験のあり、現在はFP＆Aアドバイザーとして日本企業の支援にあたっているストラットコンサルティング代表の池側 千絵様に、日本企業におけるFP&A組織変革の事例を紹介いただき、FP＆Aが真のビジネスパートナーとして貢献し、実際に期待される成果を出すために取り組むべき６つのステップをご紹介をいただきます。

そして効果的で効率の良い計画・業務プロセスを実現に向けて、AIと機械学習を活用した最新のテクノロジーがどう支援できるのかを、ワークデイ株式会社の細野がウェビナーの後半で説明します。

[このような方におすすめ ]
・経営者、役員、財務責任者の方
・財務経理・経営企画・管理等の予算/計数管理に関わる方
・IT部門でソフトウェア/ツールの導入に関わる方

商業施設向けのアウトソーシング業務の受託や、テナント管理のシステム開発を行っている株式会社イーストはこれまでは事業ごとに独自の予実管理フォーマットを使って業績を管理していました。ただ組織変更や人員の異動、取引先の増加によって年々Excelの構造が複雑化し、結果として予算や見通しの数値を収集することに多くの時間が割かれ、業績の分析作業が遅れてしまい、ビジネスの課題の発見や対応に後手になってしまうことがこれまでの管理会計の課題でした。

そのイースト社がクラウドサービスの導入を機会に、それぞれの事業の業績管理の体系を「共通化」できるようになった成功事例について、このテーマに精通した日本・アジアのITコンサルティング会社のShearwater Japan株式会社の小野様とワークデイ株式会社の講師がヒントを共有いたします。ぜひご参加ください。

このような方におすすめ

• 経営役員・財務責任者の方
• 財務経理・経営企画・経営管理等の予算/計数管理に関わる方
• IT部門でソフトウェア/ツールの導入に関わる方

巨大な複数のExcelやスプレッドシートによる予実管理では、タイムリーにデータを共有しづらい、データ集計に時間を要する、人的ミスが発生しやすい、ファイルが重くなる等の制約があります。一方で、現在のような不確実な環境下では、企業経営において起こりうる変化を想定しながら、柔軟に、そして迅速に対応していくことが今まで以上に重要となります。

不確実な未来に備えながらビジネスで先手を打つための予実管理手法について、このテーマに精通したLOWYA事業を運営するEC大手の株式会社ベガコーポレーションの財務経理部 部長の堀川様とワークデイ株式会社の講師がヒントを共有いたします。ぜひご参加ください。

このような方におすすめ

• 経営役員・財務責任者の方
• 財務経理・経営企画・経営管理等の予算/計数管理に関わる方
• IT部門でソフトウェア/ツールの導入に関わる方

9月12日から15日（現地時間）フロリダ州オーランドにて開催された、Workdayの顧客向けイベント「Workday Rising」。現地で発表されたWorkdayの最新情報や機能のアップデート・活用方法、業界の最新トレンドなど、日本の人事・財務・IT部門の方に向けて、発表させていただきます。
本セミナーでは、人事と財務のアップデート、I Tのアップデートの二部構成で、現地での様子を動画やユーザー事例を交えて詳しく解説します。

日本では既存システムを活かしつつタレントマネジメントなどを段階的にシステム化したり、いわゆるポイントソリューションを活用した「スモールスタート」方式で人事システムを設計・構築するケースが多く見受けられます。しかし一方で、スモールスタートで導入した結果、効果的にシステムを利用できていないケースが多いのも事実です。ワークデイは人事を包括的に支援するプラットフォームですが、ステップバイステップでの利用も可能で組織の変革や改革、利用準備の状況に柔軟に対応が可能です。
本セミナーでは、スモールスタートの問題点と、失敗しないシステム導入の考え方についてお伝えします。 また、i-PRO株式会社様より、新しい人事システム導入に関する知見や実際の導入事例についてご紹介いただきます。

意思決定を行うための財務データ、非財務データがサイロ化され、分断化されたプロセスを繋げてデータを作成することに時間を要し、意思決定が迅速に行えないという課題がある企業様は多いのではないでしょうか。
本セミナーでは、決算プロセスの自動化だけでなく、意思決定プロセスを単一プラットフォームで実施することで迅速な意思決定を可能とするソリューションとしてWorkday Enterprise Financeをご紹介いたします。

現在、各国では CO2 排出実質ゼロやカーボンニュートラルを宣言するなど、「脱炭素」社会への移行に向けた動きが加速しつつあり、企業における温室効果ガス ( GHG ) 削減の取り組みがますます重要性を増してきています。
しかし、温室効果ガス排出量削減は喫緊の課題であるにもかかわらず、モデリングの難しさやユースケースが少なく、各企業の ESG への適応には多くの課題が挙げられています。企業単独では正確に GHG 排出量の算出は困難とされていることも起因し、様々な DX の取り組みの中でも遅れている領域の一つです。
本セミナーでは、GHG 排出量をSBTに基づき CO2 総量に換算して示すモデリングを、Workday Adaptive Planning の “Easy, Fast, Powerful” なテンプレートで効率的に実現し、財務情報と統合された情報を算出するためのデモをご紹介します。

昨今のパンデミックを通じてリモートワークが推進され、企業にとってビジネス推進の原動力となる従業員エンゲージメント、継続的な成長機会の提供がますます重要なテーマになっています。
Workdayは、テクノロジーを活用して従業員のデータを収集、可視化すると共に、本人のキャリア開発の機会を提示し、エンゲージメントを高めます。同時に、マネジメントにはチーム力を向上させるために、何ができるかの情報提供をします。
Workdayでは全ての人材情報を履歴と共に保持し、機械学習などの最新のテクノロジーを駆使して全ての従業員、マネジメントの期待に応えられるデータを提供し、ニューノーマル時代のビジネス成長を支援します。

企業における環境の変化が激しさを増す状況下で、経営戦略に基づいて人財マネジメント、従業員データの可視化のニーズがますます高まっています。また、労働市場が逼迫する中、企業はビジネスのニーズに沿った人財ニーズ、スキルを従業員に提示し、学びや成長の機会を提供、スキルアップさせることも必要です。CHROには、将来の成功のための人財基盤を作る使命があります。
Workdayでは、CHROに人財データをどのよう見える化し、またビジネスにどのように貢献できうるのか、また、それらのデータをどのように収集し、従業員やマネジメントがどのように活用できるか、Workday のデモンストレーションを交えてご紹介します。

企業が決算処理を行うために必要となる財務会計システム。多くの企業で採用が進んでおり、一般的な税務処理だけでなく企業独自のセグメントで今の経営状況を把握し、経営判断に役立てるための重要な指標を導き出すための仕組みとしても大いに役立っています。本ウェビナーでは、クラウド化を検討中の皆様を対象に、通常のオンプレミス運用との違いや注意すべきポイントはあるのか、コストや使い勝手での具体的なメリットなど、クラウド環境で利用できる仕組みの今を詳しく説明します。

企業における環境の変化が激しさを増す状況下で、経営管理では、明確な将来像を元に、それを実現するための全社の資源分配をいかに行うかを、高い俊敏性や柔軟性持って将来予測することが求められます。その中で予算・計画策定は、制度会計中心のものではなく、様々なシナリオに基づいて調整、統合を行いながら、ワークフォース、ファイナンス、セールスといった経営資源横断的に全社で行っていくことが求められています。Workday Adaptive Planningでどのようにコーポレート・プランニングを効率的に行うか、全社での動的計画策定や柔軟なシミュレーション方法を説明します。