世界中に拠点を持つ Otis 社は、ほとんどの人々が今日の日常生活のどこかで同社のエレベーター、エスカレーター、動く歩道を利用していると確信しています。200 万社以上の顧客に設備を提供する同社は、41,000 人に及ぶ有能なモバイル ワークフォース (現場のプロフェッショナル) に支えられています。
大量の社員を管理し、世界各国の同僚とのつながりを維持するため、同社は Workday ヒューマン キャピタル マネジメント (HCM) プラットフォームに投資しています。Workday ヒューマン キャピタル マネジメントのデプロイ後、Otis 社は Workday のカスタム ダッシュボードを使用して myHR ポータルをすばやく構築し、77 か国に所在するすべての社員がセルフサービスを利用できるようにしています。
ワクチン管理アプリで緊急ニーズに対応し、アプリの構築方法を習得
Otis 社はオフィスに復帰するすべての従業員にワクチンを接種する必要性に直面し、ワクチン管理アプリを直ちに構築しなければなりませんでした。
同社でコア HCM の機能的リーダーを務める Beth Adams 氏によると、彼女のチームは 1 年ほど前から Workday Extend の使用に関心を持っていました。この新しいアプリに対するニーズは、彼らにチャンスをもたらしました。彼女は次のように述べています。「私たちは Workday プラットフォームのアーキテクチャ、ロジック、セキュリティを活用し、新しい機能を Otis 社のグローバル環境全体にすばやく効率的に提供する一方で、使い慣れたユーザー エクスペリエンスを維持し、新しい機能を速やかに普及させたいと考えました。そのため Workday Extend のライセンスを取得し、弊社で初めて構築するアプリのサポートを Workday に依頼しました。Workday のプロフェッショナル サービス チームと緊密に連携することで、将来的にアプリを弊社のみで構築する方法も学ぶことができました」
ボランティア アプリを使用し、2030 年の大きな目標に向けて進捗状況を追跡
Otis 社は世界に向けた環境、社会、ガバナンス (ESG) コミットメントの一環として、2030 年までに社員の 50 万時間をボランティアに充てる目標を設定しましたが、時間を追跡する手段がありませんでした。同社で Workday Extend の機能的リーダーを務める Brandon Fahey 氏は、Workday 内にボランティア アプリを構築し、社員が自身のボランティア時間を登録・分類できるようにしました。Fahey 氏は次のように述べています。「従来は社内のステークホルダーが一般的なフォーム アプリケーションを使用して構築していましたが、このアプリケーションはあまりユーザーフレンドリーではないと判断しました。代わりに Workday のエクスペリエンスを維持し、Extend に加えて Workday Studio、つまり Workday インテグレーション クラウドのコンポーネントを使用することにしました」
ボランティア アプリでは社員がボランティアに費やした合計時間を追跡できるため、ESG 目標の進捗状況を把握することもできます。このアプリを 38 か国語に翻訳していることは注目に値します。Fahey 氏は次のように述べています。「社員に合わせてネイティブ言語に翻訳しなければ、アプリの普及は望めません。本稼動後、翻訳に関するフィードバックが寄せられたため、すぐにアプリを更新して品質を改善することができました」
Otis 社のボランティア アプリから社員がボランティア時間を登録する際に表示される画面
ボランティア リストの値が 38 の言語に設定されていることを示す Workday Extend のユーザー インターフェイス
ウクライナの従業員向けに救済アプリを 3 日で構築
2022 年初頭にウクライナが侵略された当時、Otis 社の経営陣はウクライナでフィールド サービスに従事する 300 人の従業員 (ほとんどが男性) とその家族のウェルビーイングを非常に懸念しました。
ウクライナ政府はウクライナの国民/市民に対して国を防衛するよう求めたため、Otis 社の機器を整備する男性従業員は国外に出ることができませんでした。Adams 氏は次のように述べています。「彼らは自身の状況について情報を共有し、支援を得ることが絶対的に必要でした。家族を安全な場所に移動し、適切な住居を見つけなければなりません。当初は主要な連絡担当者がスプレッドシートを使用して情報を管理していましたが、リクエストが殺到したためすぐに対応しきれなくなりました」
Adams 氏と Fahey 氏は人道支援アプリの構築にすばやく着手し、Workday Extend を使用して、わずか 3 日で完成させました。Fahey 氏は次のように述べています。「まず、アプリを使用してウクライナの社員が登録を行い、勤務地、家族構成、状況を説明できるようにしました。次に、近隣諸国にいる他の社員が勤務地、利用可能なベッド数や部屋数、使用言語などを共有できるようにしました」
このアプリにより、Otis 社の社員は相互に連携することが可能になりました。「たとえばあなたがウクライナにいてご主人がウクライナに留まらなければならない場合、ポーランドに在住する Otis 社の社員が鉄道の駅やバスの停留所まで迎えに来て、あなたとご家族を安全な場所に誘導し、適切な住居を見つけてくれます」と、Fahey 氏は述べています。
家族を安全な場所に避難させる必要があるウクライナの社員 300 人をサポートするため、Otis 社は人道支援アプリを 3 日間で構築し、家族の状況や利用可能な住居に関する情報を一元的に管理できるようにしました。
Otis 社は人道支援アプリをすばやく構築しただけでなく、最近では臨時従業員アプリなどを構築し、Workday Extend が提供する価値を新たな方法で証明しています。Fahey 氏は次のように述べています。「ビジネスニーズを満たすアプリを当社がいかに早くデプロイできるかを証明することができました。このようなアプリを構築しなければならない事態は何度も生じるでしょう。コードを適切に再利用できる環境が整っていれば、開発時間を大幅に短縮し、進化する世界に適応することができます」